この数日間で２つの「ＮＯ！」が叫ばれた。一つは、アメリカの「ＮＯ！」だが、いま一つは、ギリシャという古代帝国が叫んだ「ＮＯ！」で、こちらは世界を動揺させ揺さぶった。これこそ「世界の中心でＮＯ！と叫ぶ」そのものであった。
　
　「“今そこにある危機”の原因たるギリシャをいかに救うか」という点で、犬猿の仲の仏独は妥協し、救済プランをまとめ、北京へ助けを請うた。救済プランは、銀行にギリシャの借金の半分をチャラ（白紙）にしてもらい、１,７８０億ドルの支援を行うというもの。このプランでギリシャの破綻は当面先送りされ、次なる危機であるイタリアをどうするかに、メルケル首相とサルコジ大統領の関心は移っていた。

　世界が安堵したのもつかの間、ギリシャのパパンドレウ首相は、この救済プランの受け入れを国民投票にかけると発表し、救済に待ったをかけたのである。この救済プランは、ギリシャの緊縮財政を求めるものであったため、６０％の国民が反対している。したがって国民投票にかければ、救済プランが「ＮＯ！」と拒否される可能性が高かった。拒否されれば、ヨーロッパは破綻へとまっしぐらである。その不安からヨーロッパ、ニューヨーク、東京の株式市場は軒並み下落し、世界同時株安の悪夢が再び蘇って、世界が震撼した。

　メルケル首相とサルコジ大統領の怒りは察して余りある。厳しい交渉を延々と重ねたにもかかわらず、直近に迫ったＧ２０でギリシャ救済プランを報告できず、中国への支援も宙に浮いた。スウェーデン政府は「ギリシャの国民投票は理解に苦しむ」と苦言を呈し、フィンランド政府は「ユーロに残るか、離脱するか、を決めるべき」と突き放している。ドイツでは国民や議会はそもそもギリシャ救済には反対であるため、国民投票で救済プランが拒否されれば、支援を止められると歓迎している（救済に必死なのはメルケル首相だけである）。ギリシャは２００８年のＧＤＰ規模が約３５兆円（世界第２６位）で、ＧＤＰ３８兆円の大阪府よりも小国、ドイツのＧＤＰのほぼ１０分の１でしかない。世界はギリシャというジェットコースターに乗っていて、そして当分降りることができない。古代帝国はいまだに世界の中心なのである。