私は日本のテレビニュースでも特に「国際」と称するジャンルのニュースを選ぶのが多いのは個人的趣味もありますが、国内に住んでいないので社会事件が肌身に伝わってこないこともあります。日本における国際ニュースではアメリカのニュースは思ったほど多くないし、偏りもあります。アメリカ発の報道の典型は株価とバイデン氏絡みでそれ以外の社会問題、アメリカ国内政治、経済や経営の詳報が伝わることは少なく、かつ、ワシントンとニューヨークという２拠点発の報道が主体です。
 
　一方、数えたことはありませんが、中国関連の報道は本数では一番多い気がします。その典型が外交関係で中国外交部の報道官の嫌味たっぷりの発言を取り上げるケースが目立ちます。この中国外交部が放つ日本牽制発言の数々ですが、日本のメディアはこの中国側の発言を報じたままで日本側の対応や反論について報じることはあまりお見掛けしません。申し訳ないのですが、特に官房長官が松野氏に代わってから氏のメディアへの露出度は下がっています。比較論になりますが、菅氏が官房長官であったときは時として首相並みに取り上げられていたことを思うと官房長官の仕事って何だろう、と改めて思います。汪文斌、趙立堅、華春瑩の３名、名前は思い出せないけれど顔を見ればわかるという人は多いと思います。私はフルネームで覚えていますが、松野さんのフルネームは知りません。
 
　日本の報道は「相手がどう言ったか？」という反応を非常に気にする国民性を反映しています。だから中国の反応を伝える報道が多いのでしょう。例えばＴＢＳの「サンデージャポン」はメディア取り上げ率が非常に高い番組で、放送された直後にはヤフーニュースあたりで出演者のコメントが人目を引くようにニュース配信されます。つまり、サンジャポのトピックスを取り上げるのではなく、その反応を取り上げている点において野次馬的で本質問題が置き去りになっているのです。
 
　さて、そのようなマスコミのフィルターがかかる中、我々は２月に迫る北京五輪の行方について考えなくてはいけません。五輪を盛り上げるなら五輪に向けて頑張る選手たちを追った報道や予選の戦いぶりが報じられてもよいと思いますが、ほとんどお見掛けしません。多分ですが、五輪直前になって視聴率稼ぎで注目競技や注目選手にスポットライトが当たるのだろうと察します。近視眼的というか拝金的というか、淡泊というか、皆さんそれぞれに感じることはあるでしょう。（つづく）