マクドナルド指数と同様に、世界的なコーヒーチェーンとなっているスターバックスで販売しているカフェラテのトールサイズ(355ミリリットル)の国別価格で見ると、「韓国は4.11米ドル、米国は3.26米ドル、日本は3.57米ドル」との数値が示されている。米国起業情報サイトである、「スイッチオンビジネス」によると、4月時点で韓国のスターバックスの価格が他国よりかなり高くなっている。上述した米国、日本はもちろん、イタリア(2.84米ドル)、オーストラリア(3.97米ドル)、カナダ(3.85米ドル)などよりも韓国は高くなっている。韓国は主な先進国よりも少なくとも4～5%、最大で40%以上高となっていると見られている。米国の物価が大幅に上がったとの見方もあり、コーヒーも韓国より遥かに高いとの見方もあったが、大差がないかむしろ安くなっている。それだけではなく、スーパーで買い物かごによく入れる各種食料品の価格は、物価高で悪名高い欧州各国はもちろん、米国、オーストラリアなど主要先進国よりも韓国が遥かに高くなっているとの見方まで出ている。

　先月の物価上昇率が4.9%で1年3カ月ぶりの高水準を記録するなど、韓国では、食品を軸としたインフレとの意味で、「フードフレーションが深刻化している。」との見方もあり、韓国庶民の懐事情が更に厳しくなりかねないと懸念も最近では出始めている。国際機関である経済協力開発機構(OECD)の物価水準統計によると、2023年の韓国の食料品および非酒類飲料価格はOECD加盟38カ国平均より1.5倍も高くなっていた。韓国より食料品物価が高いのは、欧州の代表的な高物価国家であるスイスのみであった。韓国の食料品物価水準はOECD平均を100とした場合で147に達し、米国(94)、英国(89)、ドイツ(107)、日本(126)などを上回っている。ソウルの食料品物価も主要大都市に比べてはるかに高い。ドイツ銀行が今年6月、世界の主要69都市を調べたところ、ソウルの食料品物価は世界で8番目に高くなっていた。

　ソウルより食料品が高い都市はスイスのジュネーブとチューリッヒ、米国のニューヨーク、サンフランシスコ、ボストン、シカゴ、ロサンゼルスだけとなっていた。東京、ロンドン、パリ、シドニー、香港などもソウルより食料品価格が安くなっていた。　韓国の食料品物価が高い理由は、「農産物自給率が低く、海外農産物価格の上昇による直撃を受けることに加え、農産物流通構造が複雑で流通コストが高い為。」と分析されている。2022年時点の韓国の食料自給率は49.3%で、OECD加盟国で最下位圏に位置している。2021～2023年の小麦・トウモロコシなど穀物の平均自給率は19.5%に過ぎない。これは120%以上の米国はもちろん、20%台後半の日本よりも低い数値となっている。穀物を中心に食材の輸入依存度が高い為、ウォン相場の変動や原材料価格の上昇に晒されるケースが多い。最近、ウォン相場は1米ドル=1,400ウォンを窺っている状態にある。韓国農村経済研究院のキム・サンヒョ動向分析室長は、「2020～22年の国際穀物価格急騰で韓国も穀物類と加工食品類の価格が大幅に値上がりした。」と話している。
 
　農産物と食材の流通過程で掛かる費用が高騰していることも問題であると見られている。
韓国農水産食品流通公社(aT)によれば、農産物価格に流通コストが占める比率を示す割合は1999年の39%から2022年には49.7%まで上昇していた。タマネギでは76.3%に達し、リンゴ、ナシのそれぞれ62.6%、53.9%と高くなっている。専門家はフードフレーションを抑えられなければ、食料費の支出割合が高い庶民の懐事情がさらに厳しくなりかねず、消費図さらに停滞すると指摘が主たる見方である。韓国統計庁によると、所得下位20%の層の昨年の所得に占める食料品支出は31%であり、所得上位20%の層(10.4%)の3倍に達していた。現代経済研究院のチュ・ウォン経済研究室長は、「低所得層や庶民が利用できる低価格食料品の小売ルートを政府が整備する必要がある。」との指摘もしている。