エネルギー安全保障は、プレーヤー毎に異なる意味合いを有する。エネルギー消費国にとっては安定供給（供給の安定性）を意味し、エネルギー生産国にとっては予測可能な需要（需要の安定性）を意味することはよく指摘される。他方、エネルギーはこれまでしばしば政治的な道具として意図的に利用された。１９７３年の石油危機を惹起したアラブ石油輸出国機構（ＯＡＰＥＣ）の禁輸措置はその好例であり、最近では米国の攻撃の示唆に対し、石油供給を停止するという脅しをかけるイランの対応もその一例である。その点からエネルギー安全保障の問題は、軍事安全保障の問題にもなり得、また特定の生産国に対する過剰な依存関係は、安定供給を確保するため当該国との良好な関係を維持する必要から、互恵的関係に発展する可能性も内包している。

　最近の欧州連合の主要懸念事項のひとつは、ロシアへの依存度が今後一層高まることが確実視されていることである。ＥＵは、将来のエネルギー供給上のリスクを回避するため、エネルギー供給源の多角化を志向して来た。その一つの方途としてロシアを、不安定性を内在する中東地域に対する代替供給国と位置付けて来た。しかしながら、欧州にとって多様化に向けた選択肢は限られている。カスピ海周辺を含め中央アジアを有望視する向きもあるが、同地域と欧州を結ぶ輸送網は十分に整備されている訳ではない。

　最近ＥＵ関係者と議論する機会を得たが、総じて、（１）ロシアは世界の他の大国との権益上の衝突もあり得る地域に権益を持つユーラシアの大国であると自己規定している、（２）ロシアが大国としての役割を担う上で主要な資源のひとつがエネルギーである、（３）プーチン政権にはロシアのエネルギー資源、及び所有パイプラインを外交政策上の道具として利用する考えがある、（４）ロシアは複雑な官僚手続き、環境影響評価などの行政措置を利用して、外国の企業がロシアのエネルギー事業に参入してくるのを妨げている、（５）エネルギー価格の高騰はロシアの経済的衰退傾向を逆転させ、独自の姿勢をとることを可能にしている、との指摘がみられた。中には、「エネルギー資源を外交の梃子にするという考えを単に原油価格の上昇という外的要因に帰着させるのは誤りである。そうした考えはロシアの指導者の考え方の中に従前より内在されていた」とコメントする者もみられた。欧州にとって悪夢ともいうべき主要リスクは、ロシアが短期的な目標を達成するために、人権問題・民主化問題などにより惹き起こされる可能性がある欧州との政治危機の際に、同国がエネルギー・カードを切ろうとする誘惑に駆られることであるというのである。（つづく）