１年後に１０円返してもらう約束で、利息を天引きして９円のオカネを貸した。その借り手が、今度は利息２円で１０円を又貸しして８円を渡す。以下７円、６円と、まあきりがないからこのあたりで止めたとして、ゲンナマは１０円しかなかったのに債務（信用）の総額は４０円になる。誰かがどこかでこけると、大騒ぎになる。手元のフェルメールを１０億円で売ったとして、それを聞きつけた人が割安だから将来値上がりすると踏んで、その買い手を説得して１１億で買ったとする。以下繰り返して２０億円まで行ったとしよう。さすがに誰も買わなくなったら、最後の買い手は壁にかけて楽しんでいる他はないが、値上がりを当て込んで、借金で買ったとすれば、そんな優雅な話ではなくなる。

　ご存知サブプライムが前の話で、バブルがはじけて最後にババ（トランプ遊びだから差別用語にならないことを祈る）を引いた話が後の方だ。前の方の話は、ネズミ講と違って、倍々ゲームのように乱暴な話ではなく、一回毎のサヤ（スプレッド）は小さい分だけ増えまくるのだが、おかしくなった時に年金基金がからんでいたりすると、政治問題化する可能性はあるし、金融機関が本格的におかしくなって、税金投入みたいな話になるのは経験済みだ。その点では、後の方の話も、個人投資家が泣きを見て幕という話で済まない場合には、似たようなことになる。

　どちらの場合にも、借金付けになっているどこかの国の財政と同じで、インフレが来て実質の借金が目減りしてくれるのを祈る、みたいな乱暴な話をよく聞くが、年率１０％のインフレでも半額になるのには８年がかりだから、そのタイムラグを持ちこたえられるかどうか、持ちこたえられるのは誰か、ということになる。まあ、個人投資家でないことだけは確かだろう。残念ながらどちらの方も、法的に禁止することはできない。一国の中だけで閉じられた取引ならば、目に余る行動を制限したり、制度的に対応する（税金投入を含め）ことはある程度可能だが、グローバリゼーションの世の中で取引が国境を越えてしまうと、ほとんど実効性のある対策は皆無だというのが現状だ。

　だから穀物や石油が法外な値上がりをしても、なす術がないことになる。国際金融取引を巡っては、トービン税のようなアイディアもあるが、一カ国でも網の目から漏れると役に立たないのだから、京都議定書を見ても明らかなように、現実味があるとは些か考えにくい。どうせいつか、どこかで止まる、あるいははじけるのは確実なのだが、軟着陸シナリオというのが言うは易しく、というのも周知のとおりなのは、中国経済と同じことだ。いつかは襲ってくる直下型地震と同じで、取り敢えずは水と食べ物を備蓄しておくしかないのかもしれない。さて、知恵者はいないものか。

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