有毒資産（Toxic Assets、後述）の価格付けがうまくいかない。Toxic Assets は、日本語では「不良資産」と訳されているようだが、ここではその性質を考えるために、別の訳語をあてておく。テレビ他での専門家の説明を聞いて少し考えていると、Ｊ・Ｍ・ケインズの『プロバビリティ論』（１９２１）での議論が思い起こされた。プロバビリティ（probability）は、現在では確率、蓋然性と訳されることが多いが、古い文献では「蓋然知」なる日本語があてられていた。同書はそうした確率や蓋然知の論理的基礎を系統的に論じた研究書で、英語では初めてのものと位置づけられている（独語ではよく論じられていた）。

　確率にはいくつかの種類がある。古典的確率は、サイコロを振った時に偶数の目が出る確率や、硬貨を投げた時に表の出る確率であり、これらの確率は０．５である。相対頻度説は、ある年齢での生存確率などで、これは生命保険で使われている。傾向説は、天体の運動や気象予報、景気予測で用いられてきた。ケインズによって論じられたのは論理確率で、論拠（命題）と命題の間の関係あるいはそれに対する合理的確信の程度（０～１）である。彼は海上保険の引受け実務を考察することから確率のイメージを広げていった。「貨物船が積荷とともに無事にロンドンに帰港する」という命題を取り上げ、同船の行方不明情報、浮遊物情報、そして発見情報などによって、航行中に再保険引受料が変化すると論じることを通して、確率やその合理的確信の程度が変化する様子を議論したのである。

　ケインズは、こうして確率のイメージを膨らませた上で、理由不十分の原則（ラプラスの法則）を改めて提示した。つまり、「事象Ｂが起こるか起こらないかわからない場合、事象Ｂが生起する事前確率は　０．５　とする」ことを原則にしたのである。このケインズの確率論については、ラプラスの法則を後で説明するという議論の順序を含めて、昔から賛否両論がある。３月１６日の本欄に書いたように、現在の金融危機の一因は、サブプライム・ローン（信用力の低い借手に対する融資）による住宅融資によって、リスクをとってはいけない人たちに、リスクをとるような融資を受けるように誘導したことにある、と整理されている。（つづく）